女性特有の病気って何?リスクを知って不安を減らそう

お子様を望まれるなら、妊娠前に医療保険に加入しましょう(妊娠中では、医療保険に条件がつくことがあります)

子どもを作ろうとお考え方は、生命保険へ加入の検討されていますでしょうか。妊娠した際に入院する女性もいらっしゃいますが、そんなときに頼りになるのが医療保険です。また、女性特有のがんはいつ発症するかわかりません。男性とは違った女性特有のがんのリスクに備えるためには、がんなどの特定の病気に対するケアも考える必要があります。

医療保険の必要性を知っておく

ケガや病気になるリスクは誰にでもあります。万が一の場合に備え、医療保険に加入するということは大切なことです。十分な貯蓄があれば治療費や入院費の支払いで困ることはありませんが、それほど貯蓄がないという場合は、治療費の補助があるだけでも大きく助かるという現実があります。

妊娠した女性のつわりがひどくなったり、分娩が正常にできなかったりすると、入院・手術をしなければならないことがあります。妊娠中や産後に妊婦が体調の異変を起こすことも珍しくありません。保険料の支払いに負担を感じるかもしれませんが、妊娠した女性にとって医療保険は重要な役割を果たしてくれます。

妊娠中は医療保険に条件がつくことがある

妊娠してから 医療保険を、と考える方もいらっしゃるかもしれませんが、妊娠中の女性が医療保険に加入する場合には、加入に条件がつくことがあるので注意してください。

保険会社の商品によって条件は異なりますが、妊娠してからでも加入できる商品もあれば、妊娠27週までしか加入できないというような制限がある商品もあります。また、妊娠中に発生したトラブルや、異常な分娩については保障対象とならないケースがほとんどです。

詳しいことを知りたい場合は、保険代理店で生命保険について相談した際に説明してもらいましょう。

がん保険も必要な時代

女性は妊娠中のリスクだけでなく、女性特有のがんにかかるリスクがあります。乳がんや子宮頸がんは若い女性がかかると進行が早いという特徴があり、早期に発見して治療しなくてはなりません。がんの治療費や入院費は高額になることが多いので、がん保険に加入して万が一の場合に備えることは大切です。女性自身の尊厳や家族のためと考えると、女性にもガン保険が必要な時代と言えます。保険料がどのくらいか気になる方は、保険代理店などへ相談してみましょう。

ご自分の生活費をカバーする保障所得補償保険

女性でも、病気やケガで仕事ができなくなった場合のことを想定し、備えておく必要があります。備えといっても様々な方法がありますが、保険代理店などで生命保険について相談すると推奨される商品の中に、「所得補償保険」というものがあります。

所得補償保険とは?

所得補償保険とは、ケガや病気で仕事ができなくなった場合、減少した収入を補う保険です。死亡保険だと被保険者が死亡しないと保険金が支払われませんが、所得補償保険は仕事ができなくなって収入が減ってしまったら保険金が支払われます。ただし、支払われる保険金は被保険者の収入の範囲に限定され、実際の収入以上の保険金が支払われることはありません。

保険金は決まった金額が支払われるのが一般的で、保険金の支払事由が発生せずに満期が到来すると払い戻されるタイプもあります。

免責期間がある

保険金が支払われる事由が生じても、すぐに保険金がもらえるわけではない場合があります。この「保険金がもらえない期間」を免責期間と呼びます。免責期間は商品によって異なりますが、短期で7日間、長期で60日~1年ほどに設定されています。補償されるのは免責期間を経過してからですので注意してください。

所得補償保険の種類

所得補償保険には、短期タイプと長期タイプの2種類あります。
短期タイプは、1~2年という短期間での補償を希望する人に向いている保険です。免責期間はわずか7日間ほどで、ケガや病気のため入院したり、仕事がまったくできくなったりした場合に保険金をもらえます。
一方、長期タイプは老後に仕事ができなくなった場合を想定している人に向いている保険です。免責期間は60日~1年ほどと長期に設定されています。仕事がまったくできなくなり、自宅療養が必要になった場合のことを心配する人におすすめの保険です。

所得補償保険の注意点

所得補償保険は、仕事ができなくなったらいつどんな場合でも保険金が支払われる、というわけではありません。以下の事由が原因のケースは補償対象外となることがあるので注意してください。

・精神疾患
・アルコール依存症
・妊娠や出産

これらは一例ですので、詳しいことは保険代理店などで生命保険について相談する際に確認しましょう。

ご自分の老後の資金準備

女性が独身で老後を迎えるケースが増えています。結婚していたとしても、夫の方が先に亡くなれば、一人で老後を迎えることになるでしょう。今後も人の寿命が延びていくことが予想されるので、老後の資金をしっかり準備する必要性が高まっています。

では、女性がご自分の老後の資金としてどのような準備をすればいいのでしょうか。

厚生労働省のデータによると、女性が年金支給年齢から平均寿命まで生きる場合にかかる生活費の平均が約4000万円、支給される年金の合計額の平均が約2900万円ほどです。つまり、差額の1000万円ほどが不足することになります。

高齢になると医療費や介護費用がかかってきます。日本は医療保険や介護保険が充実していますが、すべて保険でカバーできるわけではなく、自己負担の部分があります。65歳以上の高齢者の医療費は平均月6万円ほど、介護費用月7~8万円ほどが必要というデータがあります。独身の女性が介護を受ける場合は施設を利用することになりますが、施設によっては費用の負担が大きくなることもあるでしょう。これらの費用は最低限のものであり、ゆとりのある老後を迎えるためには、より多くの老後資金が必要になります。

自分の老後のための資金にどれくらいかかるかを想定して、今から準備を始めるのは大切なことです。

専業主婦の方へ

専業主婦の方がケガや病気で入院したり治療したりした場合、健康保険に加入しているので全額負担する必要はありません。高額な医療費がかかった場合でも、高額療養費という制度を利用すれば負担を軽減できます。

では、専業主婦の方に医療保険は必要ないのでしょうか。

保険料の負担を考えると不要と思われるかもしれません。家事や育児をする必要がある場合、代わりにやってくれる人がいれば問題ないでしょうが、そうでなければ経済的な負担は大きくなります。

まず、子どもや夫のために食事を作れなくなると、外食や中食が増えて食費がアップします。小さな子供がいれば保育費がかかるでしょう。親の介護をしていれば、介護サービスを利用する費用がかかります。

家事や育児、介護を代わりしてくれる人がいなければ、出費が増大するのは明らかです。専業主婦の方でも医療保険に加入していれば、万が一の場合に出費の増加をカバーできます。

まとめ

女性には男性とは異なる女性特有のリスクがありますが、万が一の場合に備える保険として医療保険やがん保険、所得補償保険があります。日本は健康保険制度が充実しているので不要という考え方もありますが、かかった医療費のうち自己負担の部分があります。少しでも負担を軽減させるため、保険代理店などに相談して医療保険やがん保険、所得補償保険を検討されてはいかがでしょうか。

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