【生命保険でお得に】女性向け医療保険って本当にお得なの?保障範囲の理解は重要!

1.女性向け医療保険で保障が手厚くなるもの。保険会社によってその範囲は異なります

女性向けの医療保険とは、女性特有の病気に対して保障が手厚く設計されている医療保険です。各保険会社から女性向けの医療保険が販売されていますが、保険会社によって、保障の範囲が異なります。

女性特有の病気のリスクは年代によって変わるため、自分の年齢に合わせて必要な保障を持つ必要があります。20代の前半の女性の場合、他の年代に比べて病気で入院、手術をするリスクは低いです。ただし最近はAYA世代(思春期・若年成人)のがん罹患者は増加傾向にあるため、最低限の医療保障とがんの保障は準備しておくと安心と言えるでしょう。

20代中盤から30代にかけては、一般に妊娠出産に関連する入院や手術のリスクが高くなります。女性向けの医療保険の多くは、異常妊娠や異常分娩を手厚く保障してくれるものがほとんどのため、結婚を機に女性向けの医療保険への加入を検討するといいでしょう。また30代から乳がん、子宮頚がんなどの女性特有のがんのリスクが徐々に高まっていきます。この点からも女性特有の病気へ備える必要性が高まると言えるでしょう。

40代は乳がん、子宮がん、卵巣がんなど女性特有の病気で入院する確率が高まる年代です。また三大疾病などのリスクも高くなっていきます。そのため40代から医療保険やがん保険の保険料が高く設定されています。

50代、60代は、女性特有の病気というよりも、そもそも三大疾病などの病気になるリスクが高くなる年代です。

このように、女性特有の病気で入院、手術をするリスクは年代によって変化するため、その変化に合わせて柔軟に必要な保障を選ぶ必要があります。

では次は女性向けの医療保険はどのような仕組みについて見ていきましょう。女性向けの医療保険の多くは、基本の医療保障に女性特有の病気に対する保障を手厚くする特約をプラスする形のものがほとんどです。女性向けの医療保険でも、当然女性特有の病気以外も保障されます。反対に、通常の医療保険であっても、当然女性特有の病気もカバーされます。ただし保険会社によって女性特有の病気として保障される範囲が異なるため、加入時にはどこまで保障されるのか忘れずに確認してください。また病気ではありませんが、帝王切開や異常分娩なども女性特有の病気として含まれます。そのため、妊娠中や出産時に帝王切開した場合などは、医療保険への加入ができなかったり、保障の範囲が制限されてしまう可能性が出てきますので、注意が必要です。

女性向け医療保険には、掛け捨て型、貯蓄型、死亡保障型の3つの種類があります。

掛け捨て型の場合は、解約時の解約返戻金や健康ボーナスなどの一時金がないため、その分保険料が安く設定されています。

貯蓄型の場合は解約時の解約返戻金や生存給付金、また数年ごとに入院や手術をしなかった場合健康ボーナスなど一時金を受け取ることが可能です。そのため他の医療保険に比べて、保険料が割高になってしまいます。

最後に死亡保障型は、医療保障にプラスして、万が一の時に死亡保険金が支払われるタイプの保険です。医療保障だけでなく万が一の時に備えたい場合は、死亡保障の付いたものを検討しても良いかもしれません。

2.公的医療保険を前提として考えてその保障が必要なのか考えてみる

医療保険には、公的医療保険制度と民間の医療保険の2種類があります。民間の医療保険へ加入する場合は、病気やケガで入院や手術とした場合に 公的医療保険からどのくらい保障されるか、まずは把握しておきましょう。

病気で入院や手術をした際、病院に支払う医療費の自己負担額は3割です。また治療や入院が長期になってしまった場合、高額療養費制度の対象になるため、医療費の負担を軽くすることが可能です。 高額療養費制度があるので、1ヶ月にかかる医療費の上限は8万円前後だと考えておいても差し支えないでしょう。

ただし高額療養費制度は医療保険の適用となるものが対象となるため、病院での食費や差額ベット代、雑費、また先進医療にかかる費用は対象外となります。

また、女性の場合妊娠や出産で入院や手術をするケースがあります。妊娠や出産で病院へ通院したり、入院した場合の医療費も公的医療保険の対象となります。それ以外にも専業主婦の場合は妊婦健診費用の補助と出産一時金が支給され、仕事をしている場合は妊婦健診費用の補助と出産育児一時金だけでなく、出産手当金と育児休業給付金が支給されるケースがあります。

ただし、公的医療保険制度において、こうした事象に関しては支給要件が決まっているため、事前に支給の対象になるか確認しておきましょう。

ちなみに生命保険文化センターが毎年実施している平成28年度生活保障に関する調査によれば、入院時の自己負担費用の平均は22.1万円だそうです。また入院期間5日間未満の場合は平均で9.9万円。5〜7日で13.1万円、8〜14日で23.6万円と、入院期間が長期になるほど高額になっていくことが報告されています。

なお、公益社団法人国民健康保険中央会が実施した、平成28年度の正常分娩分の平均的な出産費用についての調査によれば、妊娠、出産にかかる自己負担額の平均は505,759円と記されています。

そのためこれらの点を踏まえて、入院や手術をした場合どのくらい医療保険でカバーしたいか検討する必要があります。

3.女性向け医療保険のデメリット

特に女性特有の病気にリスクが高くなってしまう20代中盤から40代にかけては、女性特有の病気に対して手厚く保障したいと考える方も多いでしょう。女性向けの医療保険は、女性にとってはとても心強い味方になってくれます。しかしその一方でデメリットもあります。

一つ目のデメリットは、他の医療保険と保障内容が重複してしまうことです。すでに医療保険に加入している場合に、追加で女性向けの医療保険へ加入してしまうと、基本保障の医療保険の部分の保障が重なってしまう可能性があります。保障が手厚くなると、そのぶん保険料が増えてしまうので、無駄な保険料を支払ってしまうことになるともったいないことになります。また女性向けの医療保険の場合は、女性特有の病気に対する保障を手厚くすることになりますから、その分保険料が割高になるケースがあります。月々の保険料の支払いが高額になってしまうと、家計に負担を与えることになってしまいます。

もう一つのデメリットは、妊娠中は「保険に加入できない」もしくは「保障内容が制限されてしまう」場合があるということです。女性特有病気として帝王切開や切迫早産、吸引分娩などの異常分娩などが含まれています。そのため多くの医療保険の場合、妊娠7カ月目以降は加入できないか、もしくは異常分娩などの場合に保険金が支払われないという条件付きの契約になってしまいます。妊娠の予定がある時は早めに医療保険への検討が必要です。

4.まとめ

女性のための保険は、乳がん、子宮がん、卵巣がんなど女性特有の病気だけでなく、妊娠や出産によるリスクに対しても手厚く保障できる内容になっているものが多くあります。ただし保障が手厚くなる分、保険料の負担が大きくなってしまうこともありますので、柔軟に保障内容を変更しながら、賢く女性特有の病気のリスクに備えていきましょう。

【参考記事】

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