これで完璧!最適な保険の選び方バイブル(保存版)

社会人ともなると、人によってライフスタイルの差も大きくなりますし、変化を迎える時期でもあります。例えば転職、独立などの働き方や結婚や離婚、出産など、社会人一口にいっても、人によって働く環境やお財布の事情、家族の状況も様々になっています。

今回は社会人のための生命保険の選び方のポイントについてまとめてみました。

1.保険はなぜ必要なの?

まずは生命保険がなぜ必要なのか考えてみましょう。生命保険は主に自分が亡くなってしまった時と、病気になってしまった時の2つの万が一のときの費用を賄うための保険です。

最初に、自分が亡くなった時に備えるお金について考えてみましょう。自分が亡くなったときに必要になるお金は主に「死亡整理資金」と「残された家族の生活資金」の2種類です。「死亡整理資金」は葬儀代などの身辺整理に必要なお金です。また、借家の場合は部屋を退去するまでの家賃、原状回復費用なども必要になってきます。

もうひとつの「残された家族の生活資金」は日々の生活費や、子供がいる家庭では教育費や養育費の確保に必要なお金です。

次にもし自分が病気やケガ、あるいはがんになった場合に必要なお金について考えてみましょう。病気やケガで入院した場合は医療費が発生する上、治療のため休職して収入が減ってしまう事も考えられます。がんともなると高額な治療費に加え長期間の治療が必要になります。

こういったいざというときの支出に備えるために、「生命保険」に加入することが必要なのです。

2.保険を検討する前に公的制度を確認!

まず、公的制度である社会保険の「公的年金」と「公的医療保険」についてみてみましょう。

公的年金
「公的年金」の給付の種類は、「老齢年金」「障害年金」「遺族年金」の3種類があり、それぞれ国民年金の給付である「基礎年金」と会社員や公務員などの厚生年金の給付である「厚生年金」があります。

  • 「老齢年金」には「老齢基礎年金」と「老齢厚生年金」があります。
    「老齢基礎年金」は国民年金の加入者が原則として65歳から給付され、「老齢厚生年金」所得に応じた額が給付されます。
  • 「障害年金」には「障害基礎年金」と「障害厚生年金」があります。
    「障害基礎年金」はケガや病気で障害認定を受けた方に給付され、「障害厚生年金」は所得に応じた額が給付されます。
  • 「遺族年金」には「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」があります。
    「遺族基礎年金」とは、世帯の生計維持者が亡くなった場合に、18歳未満の子供がいる遺族に対して給付金が支払われるものです。注意したいのは「遺族基礎年金」は独身の方や18歳未満の子供がいない世帯には給付されないということです。

ただし「遺族厚生年金」は子供の有無にかかわらず配偶者にも支給されます。また「遺族厚生年金」は30歳未満の子のない妻には5年間の間だけ給付されるほか、夫が死亡したときに40歳以上の妻は子供の有無を問わず40歳から65歳になるまでの間、遺族厚生年金に中高齢の寡婦加算が加算されます。

公的医療保険
「公的医療保険」とは病気やケガをして治療を受けた場合の医療費の一部を国民健康保険や健康保険が負担する制度です。公的医療保険の給付のうち「高額療養費制度」「傷病手当」の2点についてご説明します。

  • 「高額療養費制度」とは医療機関などで支払う医療費が1ヵ月の上限額を超えた場合、その超えた額を支給するものです。
  • 「傷病手当金」とは業務外の病気やケガで会社を休んだときに受ける給付です。 被保険者が病気やケガのために会社を休んで欠勤となった場合に支給されます。

この他にも様々な制度がありますが、こういった公的制度を踏まえた上で、それぞれの場合に必要な保障をみていきましょう。

3.社会人に保険は本当に必要?

社会人はどれくらいの割合で保険に入っているのでしょうか?公益財団法人 生命保険文化センターが行っている「平成28年度 生活保障に関する調査」をみてみましょう。

まず、働き盛りの30代の男女の生命保険加入率は以下のようになります。


男性女性
加入している84.1%81.3%
加入していない15.9% 18.7%

出典:生命保険文化センター「 平成28年度 生活保障に関する調査

30代の生命保険への加入率は、男性:84.1%、女性:81.3%とそれぞれ80%以上になっています。同じ調査の20代の生命保険加入率は男性:58.2%、女性:53.2%となっており、20代から30代にかけて生命保険の加入率が増加していることがわかります。働き盛りの30代に差し掛かると、多くの方が生命保険に加入しているということが見て取れます。

4.社会人が知っておくべき保険の種類

社会人が考えておきたい生命保険のひとつは、自分が亡くなったり後遺障害を負った時に備える「死亡保険」です。もうひとつが病気やケガなどよる入院・治療にかかる費用に備える「医療保険」や、がんになったときの治療費に備える「がん保険」です。

4-1.遺された家族のための死亡保険

「死亡保険」には大きく分けて「定期保険」と「終身保険」の2種類があります。

「定期保険」は一定の期間で保証が終了する死亡保険で、保険期間が5年や10年などに設定されています。保険期間の満了時に同じ保障額で更新できますが、更新できる年齢には上限が定められています。「定期保険」は一般的に保険料が掛け捨てになるか、解約返戻金があっても少なくなっています。

この他にも保険金が分割して支払われる「収入保障保険」、保険期間中に保障額が増えていく「逓増定期保険」や逆に保障額が減っていく「逓減定期保険」などがあります。

「終身保険」とは被保険者の一生涯にわたって保障が続き、必ず保険金を受け取ることができる死亡保険です。また途中で解約しても経過期間に応じた解約返戻金を受け取れますが、払込期間中の保険料が変わりません。

また「終身保険」には「低解約返戻金型終身保険」という、保険料の支払い期間終了までの解約返戻金を低く、保険料払込後の解約返戻金を高くしたものもあります。
詳しくはこちらの記事でも解説しています:【完全解説】生命保険(死亡保険)はこれで完璧!(保存版)

4-2.入院した時に心強い医療保険

「医療保険」は病気やケガをした場合、「入院給付金」と「手術給付金」が主に支払われる保険です。「入院給付金」は病気やケガの治療のために入院した際に給付されるもので、入院日数に応じて給付金が支払われます。また、「入院一時金」や「手術給付金」、「がん・脳卒中・急性心筋梗塞」の三大疾病、先進医療、生活習慣病での入院、女性特有の疾病、通院などに対する保障があります。

詳しくはこちらの記事でも解説しています:【完全解説】医療保険はこれで完璧!(保存版)

4-3.がんの治療費に備えるがん保険

がん保険は治療が長引くことが多く治療費も高額になりがちな「がん」と診断された時に給付金が出る保険です。がん保険には、がん診断給付金、がん入院給付金、がん通院給付金、がん治療給付金などといった保障があります。一度がんになってしまうと、新たにがん保険へ加入することは難しくなりますので、早めに加入しておくと良いでしょう。

5.独身・既婚×働き方・子供の有無から考える保険の選び方

それでは社会人はどのように保険を選んだらいいのでしょうか。ライフステージやライフプランごとの保険の選び方のポイントをケース別にまとめてみました。

5-1. 独身の場合

まずは独身の場合の保険選びについて考えてみましょう。独身であることから、死亡保険への加入の優先順位は高くないといえます。ただし、両親を扶養しているなどの場合は、死亡保険を用意しておく必要があります。

会社員の場合は健康保険の保障が充実していますので、医療保険の保障額は抑えていても問題ありませんが、自営業者の場合は医療保険・がん保険の補償額を厚めにしましょう。

また、女性は女性特有の病気にも備えたいので、医療保険・がん保険の保障を厚くしておくと良いでしょう。

5-2. 共働きで子供がいない世帯の場合

次に子供がいない共働き世帯の保険選びについて考えてみましょう。

夫婦とも収入がありますので大きな死亡保険の必要は低いといえるので、最低限の死亡保険を検討しましょう。また、会社員の場合は傷病手当もありますので、入院等で休業しても世帯収入に及ぼす影響は比較的大きくありません。

ただし、治療が長期化した場合に世帯収入が減少する可能性も考えられますので、特に自営業の場合は医療保険・がん保険は保障内容に重点を置いて加入しましょう。

5-3. 専業主婦(主夫)で子供いない世帯の場合

子供がおらず、夫婦どちらかが家計を担っている世帯はどうでしょうか?

子供がいない場合、遺族基礎年金の支給はありませんが、夫が会社員であれば(妻が30歳以下の場合は)5年間は遺族厚生年金を受け取れる場合があります。

死亡保険の必要度合いは低いものの、夫が亡くなった後のために死亡保険や医療保険、がん保険はきちんと備えておく必要があります。特に生計維持者が自営業者の場合、必要保障額をしっかりと考えておきましょう。

5-4. 共働きで子供がいる場合は必要保障額の確認を

子供がいる共働き世帯で夫婦双方が会社員の場合は、遺族基礎年金の受給要件を確認する必要がありますが、夫婦いずれかが死亡した場合は子育ての負担が大きくなりますので、双方に死亡保険を準備しましょう。

また、どちらが入院しても治療費の負担と収入減が予想されますので、医療保険とがん保険は厚い保障を考えておく必要があります。なお、妻が会社員で夫が55歳未満の場合で子供がいない場合は、妻が亡くなっても夫に遺族厚生年金は支給されません。特に自営業者の場合は医療保険もがん保険も保障額を厚くしておきましょう。

なお、遺族年金については「(18歳までの)子のある配偶者」または「(18歳までの)子」が受け取ることができます。

5-5. どちらかが専業主婦(主夫)で子供がいる場合

死亡保険を検討するには、公的保険も考慮した上で必要保障額を考えなくてはなりません。生計維持者が亡くなった場合、国民年金では「遺族基礎年金」が支給され、サラリーマンなどの場合はこれに加え「遺族厚生年金」が支給されます。

遺族基礎年金の受給額は、以下のようになります(2019年6月現在)。

  • 子供が1人の場合(遺族基礎年金額)年額779,300円+(子の加算)年額224,300円
  • 子供が2人の場合(遺族基礎年金額)年額779,300円+(子の加算)年額448,600円
  • 子供が3人の場合(遺族基礎年金額)年額779,300円+(子の加算)年額523,400円

子どもが18歳になった年度の3月を過ぎると「子の加算」の対象外となり、その分受給額が少なくなり、一番下の子が18歳になった年度の3月を過ぎると、遺族基礎年金の支給は終了します。今後見込まれる支出がどれくらいになるのかを計算し、公的年金で賄えない不足分を死亡保険でしっかりと準備しておくことが大切です。

死亡保険は「定期保険」や「収入保障保険」を検討する必要があります。生活費や教育費を考えると、 医療保険やがん保険についてもしっかりした保障のものを準備しておく必要があります。また、もし専業主婦の配偶者が長期の入院やがんの治療となった場合は、ホームヘルパーを利用する事も想定されますので、配偶者にも医療保険やがん保険を検討しましょう。

会社員よりも自営業の場合、また子供の数がより多い場合には死亡保険も医療保険・がん保険もより一層手厚い保障を準備しておきましょう。

5-6.シングルで子供がいる場合

ひとり親世帯でも、自分に何かあったときに残された子供の生活に不安を抱えている方も多いでしょう。死亡保険も医療保険・がん保険も保険料とのバランスを見ながら保障額をしっかりと準備して置きましょう。

5-6-1.子供が1人、2人、3人それぞれの場合

ひとり親世帯の場合、万が一親が亡くなったときにはのこされた子供(達)の生活費や教育費に備えておかなければいけません。親が亡くなった場合、国民年金では「遺族基礎年金」が支給され、サラリーマンなどの場合はこれに加え「遺族厚生年金」が支給されます。

子供の数ごとの遺族基礎年金の受給額は、 「5-5. どちらかが専業主婦(主夫)で子供がいる場合」と同様です。これに加えて、遺族基礎年金や会社勤務の場合は遺族厚生年金もありますが、子供の数と想定している教育に応じて死亡保険を備えておくことが大切になります。また、まとまったお金を残すことが心配な場合は毎月一定の金額が支払われる「収入保障保険」を検討しても良いでしょう。

また、ひとり親世帯は親が病気で働けなくなった場合、家計に与える影響が極めて大きいといえます。自営業など国民健康保険の場合は傷病手当金がありませんので、より医療保険・がん保険の必要度は高くなります。なお、公的医療保険が適用される範囲の医療費であれば、福祉医療費助成制度の助成もあります。

5-7. 持病がある場合の生命保険

最後に、持病がある場合の生命保険の加入についてはどうでしょうか?

死亡保障でも医療保険でも生命保険に加入をするときは告知や診査がありますが、持病があっても保険会社ごとに引受基準の違いがあり、会社によっては加入できることもあります。保険に加入できる場合でも、健康状態によって保険料が高くなったり、特定の病気を保障しない、保障額を引き下げるなどの制限付きで加入できることもあります。

また、申し込み前に事前に診査をし、加入ができるかどうか分かる保険会社もありますので問い合わせてみるのもいいでしょう。生命保険会社によっては病気があっても加入できる商品を扱っている所もありますので、検討してみてはいかがでしょうか。

6.まとめ

今回は、働き盛りの社会人の保険の選び方についてご紹介しました。社会人ともなると、ライフスタイルはさまざまですので、保険の選び方もその人の数だけあります。また数年に一度ライフプランに合わせて保険の見直しも必要です。

保険もメンテナンスが大切なので、一度加入したらそのままにせず、ライフステージの変化にあわせて見直すようにしていきましょう。

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