【完全解説】医療保険選びに失敗しない5つのポイント(保存版)

1.医療保険:ケガや病気になったときに治療費をサポートしてくれる保険

【サマリー】

・医療保険とは、ケガや病気になったときに治療費をサポートしてくれる保険

・日本は健康保険も充実しているので、病気やケガでもそこまでお金はかからない

・十二分な貯蓄があるなら加入しなくても良いが、老後の医療費は思った以上にかかる可能性があるので、医療保険のメリットはある

・十分な貯蓄がない、貯蓄を取り崩したくない、フリーランス/自営業で傷病手当金がないなどの理由があれば、医療保険のメリットがある

・がんなど、治療が長期化する病気に対しては、がん保険なり、がん特約なりピンポイントでカバーするのも一案

・加入する場合は、シンプルで保険料の低い保険を選ぶ

2-1. そもそも生涯で医療費はどれくらいかかる?

医療保険は、大きく分けると公的医療保険(会社で加入する健康保険、フリーランスや自営業者などが加入する国民健康保険)と、民間の医療保険(保険会社が提供する保険)があります。日本の公的医療保険は充実しているので、仮に病気やケガになっても、治療費はそこまで高くなりません。とはいえ、ある程度の金額は自己負担しなければいけませんので、それをどう補うのかが医療保険を考える出発点になります。

※ 公的医療保険制度は、法律で国民全員が加入している保険制度です。健康保険や高額療養費制度などがあります。民間の医療保険は、個人の任意加入で、医療保険やがん保険などがあります。

まずは、そもそもどれくらいケガや病気で病院に入院・通院するのかというデータをご覧ください。

厚生労働省「平成26年患者調査」厚生労働省「平成28年 国民生活基礎調査の概況」より作成

厚生労働省「平成28年 生涯医療費」より作成

* 生涯医療費には、医科診療や歯科診療にかかる診療費、薬局調剤医療費、入院時食事・生活医療費、訪問看護医療費等が含まれる。なお、保険診療の対象とならない評価療養(先進医療(高度医療を含む)等)、選定療養(特別の病室への入院、歯科の金属材料等)、不妊治療における生殖補助医療等に要した費用は含まない。また、傷病の治療費に限っているため、(1)正常な妊娠・分娩に要する費用、(2)健康の維持・増進を目的とした健康診断、予防接種等に要する費用、(3)固定した身体障害のために必要とする義眼や義肢等の費用も含まない

通院数が多いように感じられるかもしれませんが、これは一般の病院の他、歯医者や眼医者なども合わせて通院とカウントしているためです。ここでお伝えしたいのは、

  • 人はそこそこの頻度で病院を利用していること
  • 生涯にかかる医療費の半分は70歳以降にかかること

です。現在の公的医療保険制度における自己負担は、年齢や収入などの条件により1~3割程度となっています。そこから計算すると、生涯における医療費の平均自己負担額は500~600万円前後という計算になります。

厚生労働省「我が国の医療保険について」より作成

ちなみに、高額療養費制度をご存知でしょうか?医療費がとても高額になる場合、1ヶ月あたりの自己負担の上限が定められています。一定の金額(自己負担限度額)を超えた分は、あとでキャッシュバックされる制度です。

つまり、高額療養費制度がカバーしている病気やケガであれば、1回の病気やケガの治療で、100万円とか200万円とか非常に高額な医療費が掛かるということはありません。ちなみに、医療費が高額になることが事前にわかっている場合は、「限度額適用認定証」を提示する方法が便利です。「限度額適用認定証」を病院の窓口に提示すると、請求される医療費が、高額療養費制度の自己負担限度額までとなります。支払う金額が減りますし、あとでキャッシュバックしてもらうための手続き申請も不要になります。

2-2. 民間の医療保険は人によって加入すべきかそうでないかが分かれる

医療費の負担が心配でない人は加入しなくても良い

先述の通り、日本は公的医療保険が充実しているので、医療費がとても高くなるケースは稀です。それでも生涯の医療費が平均で500~600万円ほど必要になりますが、それを貯蓄などで賄うことができるという方は、民間の医療保険は不要と言えるでしょう。当然、500~600万円というのは平均の金額ですし、ので、もっとかかる人もいるでしょうし、もっと低い金額で済む人もいるでしょう。また、最近は入院から退院までの入院日数が短くなってきており、外来や在宅医療が増えています(厚生労働省「平成29年 患者調査の概況」より)。

医療保険は、原則として入院と手術の費用をカバーします。入院すると1日あたり10,000円が支給されたり、手術を受けると10万円が支給されたりするような保険が基本となります。通院治療でも給付金がもらえる保険や、通院保障を付けることで通院治療のための給付金を受け取れる保険もあります。しかし、その多くは「一度入院し、退院した後にまだ通院治療が必要だった場合」または「入院前に通院した場合」に給付金が出るという条件があります。ですので、もし病気になっても入院しなかったら、保険がおりないということもあるわけです(そのため、もし保険に加入する意思があるならば、契約内容はしっかりと考えなければなりません)。

ちなみに、1回の入院でどの程度のコストがかかるのか、という点ですが、生命保険文化センターの調査によると、自己負担費用の平均は22.1万円1日あたりの自己負担費用の平均は19,835円となっているようです。自己負担費用の内訳は下表のとおりです。

項目内容
医療費診察、検査、治療、薬代などです
差額ベッド代入院時、通常は複数人数で共用の大部屋となりますが、個室にすると追加料金がかかります。これを差額ベッド代と言います
食事代入院時の食事代です
生活費下着、パジャマ、洗面用具、その他身の回りのものなどの費用です

ただ、平均というとちょうど中間の費用というイメージがしますが、内訳をよく見てみると、2万円未満の割合は67%となっています。つまり多くのケースでは2万円未満で済んでいるということです。

厚生労働省「平成29年 患者調査の概況」より)

また、民間の医療保険もそこそこのお金がかかります。仮に月4,000円の医療保険に加入したとして、30年間保険料を支払うと、月4,000円 × 12ヶ月 × 30年 = 144万円となります。もし144万円の保険料を支払っても、自分が健康であれば、144万円以上の保障を受けることがないかもしれません。この144万円をそのまま自身の医療費に充当すれば、医療費の助けになるでしょう。

ですので、入院やケガ、手術費用についてご自身の貯蓄などでカバーできそうだという場合は、特に医療保険が必要ないという場合もあると言えます。

老後の医療費は思った以上にかかる可能性があるので、医療保険のメリットはある

とはいえ、先述の通り、生涯の医療費は平均で500~600万円ほど必要になりますし、その費用の50%は70代以降にかかります。一度にこれだけのお金が必要になるわけではありませんが、1回の入院で自己負担費用の平均は22.1万円1日あたりの自己負担費用の平均は19,835円となっています。

ただでさえ老後は医療費がかさむにもかかわらず、人生100年時代と言われるように寿命が伸びているわけですから、今後はより老後の病気やケガでの治療費がかさむ可能性があります。特に、70代以降は7割程度の人が通院しており、入院受療率も10%近いというデータがあり、つまり10人に1人の割合で入院するというほどの確率というわけです。

これらのデータから考えると、生涯を通じて、複数回手術を受けたり、複数回入院したりするということは十分に考えられるかと思われます。

仮に先述の例で、月4,000円 × 12ヶ月 × 30年間 = 合計144万円の保険料を支払い、一生の医療費保障が付く保険に加入したとします。手術1回につき約20万円の給付金、入院1日につき1万円の給付金が出ると仮定すると、手術3回(=合計60万円)、入院4回(=合計84万円)以上ほど病院にかかるようであれば、保険に加入しておいた方が良いことになります。もし、何度も病院にかかるような病気を患ってしまったり、長期入院が必要となるような病気を患ってしまうと、医療費が高くついてしまう可能性があります。

また、少子高齢化社会がより一層進む今後は、公的医療保険の財源が懸念されています。日本の財政問題が深刻化するれば、現在のように自己負担が1~3割、高額療養費制度などの制度がこのまま同じように続いていくという保証はないかもしれません。もし将来、医療費の引き上げがあれば、自己負担が大きくなる可能性があります。

もちろん、ニーズ以上に高い保険に加入する必要はありませんが、安い医療保険であれば、加入を考える価値はあると考えられます。

なお、医療保険は基本的に、病気・ケガで入院するか、手術すると保険金が下りますが、通院の保障がないものもあります。最近は通院保障が最初から付いているものもありますが、もし通院保障がないようであれば、注意が必要です。

3. 医療保険ではなく、ピンポイントでがん保険や三大疾病(がん・急性心筋梗塞・脳卒中)保険に加入する手もある

出所:独立行政法人国立がん研究センター2015年度資料より

実は、人の死因の1位はがんとなっています。がんは、毎年37万人が死亡する、現代人の大敵です。実際に60歳までの間にがんになる確率は約10%となっていますが、一生涯では「2人に1人」ががんになる時代だと言われています。

出所:独立行政法人国立がん研究センター2015年度資料より

がんになってしまった場合、精神的・肉体的・経済的には大きなダメージを受けることになります。また、がんという病気自体が怖いのはもちろん、がんになると、抗がん剤治療など長期間の治療が必要になりますし、転移等のリスクも見逃せません。いくら高額療養費制度があるとはいえ、がんの治療期間が長年に及んでしまうと、費用は多額になってしまいます。

ですので、医療保険で広く様々なケガや病気に備えるのではなく、ピンポイントでがんに特化した保険に加入する、という手もあります(同じ理由で、がんのほかに、死因の上位にランクインしている急性心筋梗塞や脳卒中についてカバーしてくれる三大疾病保険(がん・急性心筋梗塞・脳卒中)の保険に加入するという手もあります)。

がん保険とは?
がん保険は、がんと診断されると給付金を受けることができる保険で、がん治療において手厚い保障がある保険です。がんと診断されたら給付される「がん診断給付金」、がんで入院すると給付される「がん入院給付金」、がんの手術に対する保険金「がん手術給付金」、がん治療のための「がん通院給付金」といったところが主な保障内容です。がんに対する保障は手厚い一方で、がん以外の他の病気やケガに対する保障はありません。

厚生労働省の調査では、がんの入院日数は年々短期化しています。一方で、がんの治療に対する平均通院日数は50.7日、通院期間は平均3.1年となり、治療そのものについては長い時間がかかっています。また、がんになったことで、フルパワーで働けなくなったり、時短勤務にしたりするなど、仕事をセーブすることも増えます。がん罹患後は、平均で月収が15.4万円の減少となるという調査もあります(メットライフ生命「がん罹患者または罹患経験者に対するインターネット調査(2014年)」より)。

こうした事情から、病気の中でも特にがんに対する経済的リスクへの備えに関するニーズが高まっています。そうした事情から、医療保険で広くケガや病気をカバーするということも1つの方法ですし、がん保険などピンポイントでカバーするといった形も良いかもしれません。

4. まとめ

加入者の年齢や職業、家族構成、他に加入している保険の保障内容や、どのようなリスクに備えたいのかという目的によって、医療保険の必要性は変わります。大切なことは、過度に悲観せず、かといって楽観しすぎず、自分のリスクを見極め、どのように保険でカバーするのかを考えることです。いざというときに困らないように、しっかりと保険について考えることができれば安心です。

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