【平均値から見る必要な医療保障】万が一入院することになった場合どのくらいで退院できるの?

病気やケガで入院すると、どれくらいの日数で退院できるのか不安に思うことでしょう。入院は健康面での不安はもちろんのこと、金銭的にも大きな負担となります。そこで今回は、厚生労働省の「平成29年度患者調査」の資料をもとに、入院日数の平均値を見ながら必要な医療保障について考察していきましょう。

1.平均入院日数と1日の平均費用はどれくらい?

厚生労働省の患者調査によると、平均入院日数は病院で30.6日、一般診療所では12.9日にとなっています。また、年齢別に見ると、年齢が上がるに従って平均入院日数は長くなっています。

主な疾病 総数 0~14歳 15~34歳 35~64歳 65歳以上 75歳以上
全体 29.3 7.4 11.1 21.9 37.6 43.6
結核 54.1 2.0 36.5 45.4 58.5 61.6
ウイルス肝炎 21.2 5.2 10.7 12.0 18.2 21.5
胃の悪性新生物 19.2 8.1 12.5 13.0 20.8 24.0
結腸及び直腸の悪性新生物 15.7 8.8 12.5 13.0 20.8 24.0
肝及び肝内胆管の悪性新生物 16.9 15.7 36.5 13.0 17.7 19.8
気管、気管支及び肺の悪性新生物 16.3 12.5 9.7 13.3 17.1 19.3
乳房の悪性新生物 11.5 5.5 7.1 8.4 15.7 20.1
糖尿病 33.3 10.9 13.2 16.3 45.4 62.1
脂質異常症 19.2 2.0 10.5 8.9 25.8 27.8
血管性及び詳細不明の認知症 349.2 284.1 349.8 340.0
統合失調症等 531.8 167.2 106.5 301.6 1,210.6 1,692.2
気分(感情)障害 113.9 75.7 47.1 74.9 167.0 196.0
アルツハイマー病 252.1 143.0 254.9 257.1
高血圧性疾患 33.7 7.7 13.6 15.3 39.5 47.8
心疾患 19.3 11.8 10.0 9.0 22.2 28.8
脳血管疾患 78.2 12.3 25.6 45.6 86.7 98.9
肝疾患 22.9 8.8 10.3 16.5 27.7 31.9
骨折 37.2 6.1 11.3 20.7 45.6 49.5

出典:厚生労働省「 平成29年度患者調査

疾病別に見ると、「統合失調症」の531.8日がもっとも長く、続いて「血管性及び詳細不明の認知症」が349.2日、「アルツハイマー病」が252.1日となっています。いずれの疾病も、65歳以上になると急激に入院日数が増えていることがわかります。

1ヶ月以内で退院できる疾病もあれば、かなり長期化する疾病もあります。入院費用を保険ですべてをカバーしようとすると、保険料がかなり高額になる可能性がありますので、保険料と保障内容のバランスを見ながら加入を検討すると良いでしょう。不明な場合は保険の専門家への相談をおすすめします。

続いて、入院時の平均自己負担額を見ていきましょう。

出典:公益社団法人生命保険文化センター「生活保障による調査」/平成28年度

生命保険文化センターの調査によると、「直近の入院時の自己負担費用」は、平均で22.1万円となっています。もっとも高額な入院費用の100万円以上は4.1%、もっとも低い入院費用の5万円未満は7.6%となっており、もっとも多い入院費用は10~20万円未満となっています。

この平均入院費用には、差額ベッド代や家族の交通費、衣類や日用品といった雑費も含まれています。また、高額療養費制度を利用した場合は、その利用後の金額です。

次に、1日あたりの自己負担額を見ていきましょう。

出典:公益社団法人生命保険文化センター「生活保障による調査」/平成28年度

1日あたりの自己負担額の平均は約2万円です。これは1入院あたりの平均自己負担額と同様、差額ベッド代や家族の交通費、衣類や日用品といった雑費も含まれています。また、高額療養費制度を利用した場合は、その利用後の金額です。

1回の入院にかかる費用は平均約22万円、1日平均では約2万円でした。この医療費の負担に備えるためにどんな準備をしているか、同じく生命保険文化センターが調査したところ、生命保険で準備をしている人は72.9%ともっとも多く、続いて預貯金が42%となっています。

また、同センターの行った調査では、「疾病入院給付金の支払われる生命保険に加入」していると回答した人の疾病入院給付金額は、男性では10,800円、女性では9,200円となっています。

入院や手術が必要となる大きな病気は、健康面での不安とともに治療費の負担も大きくなります。近年では入院日数が減ってきているとはいえ、それでも平均30.6日もの間、不便で不安な入院生活を余儀なくされるのです。また、入院が長期化すると収入減少のリスクも合わせて考慮しなければならないといえそうです。

2.退院後の治療費についても考える必要あり

平成29年におこなわれた厚生労働省の「患者調査」によれば、晴れて退院となっても通院によって治療を受け続けている人が約90%もおられます。車の運転が難しい人はタクシーを利用したり、家族に送迎してもらったりして通院することになるでしょう。通院によって働けない期間が長引けば、経済的負担は大きくなるばかりです。

また、前述の通り、入院日数は年々減少しており、通院で治療を継続する人が増えています。すなわち、入院給付金の支給額が減っていくのです。そのため、退院後の経済的負担を減らすには、通院にも支給される医療保険に加入を検討してみましょう。

特に、2人に1人は罹患するといわれているがんは、医療技術の進歩に伴い入院による治療が年々減少しているため、抗がん剤治療や放射線治療など、通院で治療するケースが一般的となりつつあります。

通常の医療保険では、「通院は1年に60日まで」などといった退院後の保障の対象となる期間に限りがあるため、長引くがんの通院治療は保障されない可能性があります。そのため、通院治療による保障がメインのがん保険に加入することで、リスクに備えることができます。さらに、がんと診断された場合に受け取れる「診断一時金」特約をつけることで、経済的な負担を減らせる可能性があります。

3.高齢期にはそれほど治療費はかからない!?

前述の「平均入院日数」の表にあるように、若い年代に比べると高齢者は入院日数が長引く傾向があり、医療費がかさみます。65歳以上になると特に増加しており、75歳以上ではさらに増えています。年齢とともに医療保険の必要性を感じることが多くなってくるでしょう。

公的医療保険制度では、65歳から74歳までは「前期高齢者医療制度」、75歳以上は「後期高齢者医療制度」に入ります。

現役世代では3割が自己負担でしたが、70歳以上の前期高齢者は2割負担に減少し(現役並み所得者は3割)、さらに75歳以上になると、1割の自己負担(現役並み所得者は3割)になります。ちなみに、現役並みとは単独世帯の場合は年収383万円、夫婦2人世帯の場合は年収520万円の収入があることを指します。

仮に100万円の治療費がかかったとすると、後期高齢者医療制度と高額療養費制度を利用すれば、自己負担額は57,600円で済みます。現役世代が同じように100万円の治療費がかかった場合、約9万円の自己負担となりますので、後期高齢者医療制度と比較すると、4割近く負担が減っていることになります。

このように、後期高齢者医療制度は保障が手厚いため、高齢期における1回の治療費を心配する必要はそれほどないといえるでしょう。しかし、後期高齢者であっても差額ベッド代や先進医療は保険適用外となります。そのため、不足分は預貯金でまかなうか、医療保険に加入して補う必要があります。

ただ、高齢者が医療保険に加入すると、若い世代より保険料が高額になる傾向があります。また、これまでの病歴を理由に加入できない可能性もあります。自分にはどの程度の保障が必要になるのか、しっかり検討する必要があるでしょう。

4.まとめ

厚生労働省の「患者調査」をもとに、平均入院日数や平均的な入院にかかる費用などを見てきました。入院日数が年々減少しているとはいえ、入院中や退院後の通院にかかる費用は、世帯の経済的なダメージが大きくなります。我が家にはどの程度の医療保険が必要なのか、一度家族で話し合う機会をもつことをおすすめします。

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