おひとりさま老後の不安を解消するために必要なこと

自分の夢や目標を第一に考え、自らひとりで生きていくと決めた人や、何らかの事情でひとりになってしまった人など「おひとりさま」とひとくくりにいっても様々な状況の人がいます。

そんなおひとりさまが不安に思うことは、やはり老後の生活ではないでしょうか。そこで今回は、近年増えているおひとりさまの老後について、どのような準備をすればいいのかをお伝えしていきましょう。

1.不安に思うことを書き出そう

将来、自分がどんな老後生活を送っているかを考えると、楽しみにしていることより不安のほうが多いという人が多いのではないでしょうか。頭のなかで考えていると不安はさらに膨らんでいきますので、ご自身の手帳になどに不安に思っていることを書き出してみることをおすすめします。

たとえば、こんな不安があるのではないでしょうか。

  • 寂しくないか
  • 病気や介護の問題
  • 何歳まで働くのか
  • 老後資金は足りるのか

1-1.寂しくないか

仕事をしている現状では否応なしに人と接する機会が多いため、寂しさよりも人間関係のつらさ、厳しさを感じている人が多いはずです。しかし、定年を迎えた後は人と会う機会が少なくなります。そのうえ、家族に囲まれている友人を見ると、ふとした瞬間に寂しさを感じることが多くなるでしょう。

老後の寂しさを克服するには、趣味のサークルに入って意識的に友人を作ったり、旧交を深めたりすることも有効な手段のひとつです。

1-2.病気や介護の問題

両親に介護が必要になると、兄弟や自分が親を支えていく必要があります。また、自分が老後を迎えて介護が必要になると、だれが介護をしてくれるのかという不安があるでしょう。あらかじめ今のうちに、老後施設や身元保証について調べておく必要があるかもしれません。

1-3.何歳まで働くのか

会社員であれば、勤め先の定年制度によって60歳あるいは65歳まで働くと決まっています。ただ、試算をしてみて老後資金が不足しているようであれば、定年後も何らかの形で働くことになるのではないでしょうか。

一方の自営業やフリーランスの人は定年がありませんので、何歳まで働くのかを自分で決める必要があります。この場合、仕事=やりがいであれば、いくつになっても続けていけますが、やはりからだが資本である以上、体調を見ながらということになりそうです。

1-4.老後資金は足りるのか

一番の関心は、老後資金が足りているのかという問題でしょう。ただ、これは試算をして必要な金額がわかれば、あとは現役時代にどう準備すればいいのかがわかります。このあと一緒に試算してみましょう。

2.老後生活に必要なお金を試算する

現在もっとも不安に思う、老後生活に必要なお金を試算してみましょう。ここでは仮に、40歳で会社員である女性のAさんが65歳の定年を迎える設定で考えてみます。

老後資金を計算する際に必要なデータは以下のとおりです。

  • 平均寿命
  • 退職年齢
  • 老後の生活費

「100歳まで生きたい!」と思っていても、自分の寿命は誰にもわかりませんので、ここでは日本人の平均寿命で計算します。退職年齢は65歳でも良いですし、体力に自信のある人は定年後70歳まで働くとして考えるのも良いでしょう。

平均寿命は、厚生労働省の「平成29年簡易生命表の概況」によると、男性は81.09歳、女性は87.26歳となっています。

また、老後の生活費は、総務省「家計調査報告書(家計収支編)2018年」によると、60歳以上の単身世帯の消費支出は、月額約14.9万円です。その内訳は、食費約3.6万円、住居約1.8万円、水道光熱費約1.3万円、教養娯楽費約1.7万円、などとなっています。

内閣府の「令和元年版高齢社会白書(全体版)」によれば、60歳以上の高齢者の88.2%は持ち家に住んでいることがわかっていますので、老後も賃貸に住むという方は、このデータの住居費約1.8万円より数万円プラスで試算しておいたほうが良いでしょう。

ここまでのデータを整理し、老後生活にどれだけの資金が必要なのかを見てみましょう。

  • 定年65歳
  • 平均寿命87.26歳
  • 必要生活費14.9万円

(87.26歳 - 65歳)×14.9万円×12ヶ月=約3,980万円

この金額に、老後はゆとりある生活を送りたい、賃貸に住み続ける、持ち家の修繕費用などを考慮するとさらに資金が必要となります。

3.老後のもらえるお金を試算する

老後に必要な資金額がわかったら、次は老後にもらえるお金を試算します。

  • 老齢基礎年金(国民年金)
  • 老齢厚生年金
  • 個人年金など
  • 預貯金の金額
  • 退職金の金額

老齢基礎年金(国民年金)は、満額で年間約78万円、月額なら6万5千円です。厚生年金は、働いている期間や年収によって様々です。少しでも長く働き、年収の多いほうがもらえる年金額が増えていきます。厚生労働省の資料によると、男性は約17.4万円、女性は約10.8万円となっています(基礎年金含む)。

仮にAさんが平均寿命まで厚生年金をもらったと試算すると、(87.26歳 -65歳)×10.8万円×12ヶ月=約2,884万円になります。

国民年金、厚生年金の受給額については、日本年金機構の「ねんきんネット」や毎年誕生月に送られてくる「ねんきん定期便」を確認しておきましょう。

また、年金は原則65歳からもらえますが、1ヶ月もらう時期を繰り下げると0.007ずつ増額していき、70歳まで繰り下げすると42%も受給額が増えます。

仮に「ねんきん定期便」に記載されている年金受給額が10万円だった場合、70歳まで繰り下げすると年金額は14.2万円になります。年金額を増やすために、定年後でも体力の続く限り働くことを考えてもいいのかもしれません。

また、「ねんきん定期便」に記載されている年金額が、すでに単身世帯の消費支出額約14.9万円より上回っているなら、年金だけで必要最小限の生活が送れる可能性があります。しかし、14.9万円以下の場合、あるいは賃貸に住み続ける場合やゆとりある生活を送りたい場合は、老後資金が不足しているといえます。

年金額が不足している場合は、現在の預貯金の金額や個人年金、会社にお勤めならもらえる退職金を確認しておきます。それでも不足している場合は、現役時代にコツコツと貯めていく必要があります。

4.定年までのいくら貯めればいいの?

おひとりさまが必要最小限の生活をしていく場合、前述したように65歳の定年から平均寿命の87.26歳まで、その生活費は約3,980万円が必要です。

65歳で定年を迎えたAさんの年金額は(87.26歳 -65歳)×10.8万円×12ヶ月=約2,884万円。3,980万円-2,884万円=1,096万円が不足していることになります。

たとえば、1,096万円を40歳のAさんが65歳までコツコツ積み立てたとすると、毎月約3.6万円が必要です。これまでの預貯金や個人年金、退職金などがあればクリアーできますが、ない場合はiDeCoやつみたてNISAを利用して、積極的に投資をしていく、あるいは副収入を得る必要があるのかもしれません。

最近は老後2,000万円問題も話題になりました。こちらの記事もご覧ください。

5.まとめ

老後資金を確保するためには、収入を増やすか支出を減らすかどちらかの方法しかありません。老後に必要な金額を明確にすることで、今やるべきことがわかりますので、心の負担を軽くすることができるでしょう。個人年金保険への加入やiDeCoを活用することや、楽しみながら副収入を得ることも有効です。不安のない老後を送るために、今できることを把握しておきましょう。

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