40代が抱える教育費問題:子供のために考える3つの教育資金の貯め方

35歳以降での出産、いわゆる高齢出産に臨む女性が増え、30代後半や40代の世代で子育てに奮闘している方も多いのではないでしょうか。

子どもの教育に充てる費用を準備しておきたいのはどの親も思うことですが、具体的にどのような方法で備えれば良いのでしょうか。

1.教育費、40代になると一気に負担増!!

40代になると、早ければ子育て終了という方もいる一方、高齢出産や晩婚化によってまだまだ子育てに奮闘しているという家庭も多くなっています。

ただ、40代以降になると住宅ローンを抱えている家庭も多いほか、親の介護などさまざまな負担が重くなるため、子どもに対してじゅうぶんな教育費をかけることが難しくなります。

  • 住宅ローン
  • 教育費
  • 親の介護費用
  • 老後資金

20代・30代で子育てをスタートした場合、上記の項目のうち、悩むのは1~2つくらいではないでしょうか。一方、40代で子育てをスタートすると、これらの項目が一気にのしかかってくる場合が多く、40代の子育ては経済的負担が大きくなりやすいという事情があります。

子育てがひと段落する頃には、自身の老後が迫っているということもあり、優先順位を考えなくてはなりません。自分の子どもには満足いく教育を受けさせながら、しっかり家計のマネジメントを行う必要があります。

2.子どもの教育費、1人あたり1,000万円以上に…!?

子どもの進路は当然ながらひとりひとり違い、かかる費用もまったく違います。文部科学省の「平成21年度文部科学白書」によりますと、公立の幼稚園から高校まで進学し、さらに国立大学に進学した場合でも約1,000万円の費用がかかるとされています。すべて私立の場合の教育費は、なんと約2,300万円にのぼるとも言われています(参照:文部科学省

自宅から離れた大学に行く場合、ひとり暮らしをすると教育費の他に仕送りが必要になったり、習い事をすればさらに費用がかかったりと、いくらあっても足りないという状態に陥る場合があります。

しかもこれが1人あたりの金額なので、2人以上の子どもがいる家庭では、子どもが大きくなるにつれて家計の大きな負担になることは間違いありません。

将来の不安を抱えたまま過ごし、教育費を気にして好きなことをさせてあげられなくなるのは、親としても悲しいものです。

まずはしっかりと教育資金に関する計算を行い、子どもがいくつになるまでにいくら備えておけば良いのかを算出しておきましょう。ざっくりでも金額がわかっていれば、あと何年でいくら貯めたら良いかという目標が立てやすくなり、貯蓄がしやすくなります。

3.教育資金を貯めるには?

教育資金は、今すぐに1,000万円を支払わなければならない!というものではありません。小学校、中学校、高校と育っていく過程で、少しずつ必要になってきます。ですので、教育資金の貯蓄と並行しながら、住宅ローンの返済や老後資金の備えをしていくことも可能です。まずは先を見据え、今の生活と貯蓄が両立できるよう余裕をもった積立を心がけましょう。

それでは、子育て世代と相性の良い金融商品について、見てみましょう。

3-1.学資保険

子どもが生まれたら学資保険に入るという家庭は多いものですが、その学資保険が果たして本当に必要なものなのかどうか把握しているでしょうか。

学資保険に加入するポイントは3つあります。

  • 加入する年齢
  • 返戻率
  • 加入目的

学資保険は加入する年齢が低ければ低いほど保険料が安くなります。また、払い込んだ保険料に対していくら還ってくるのか、その返戻率が何パーセントなのかを知っておく必要があります。

もちろん、保険契約が継続できればできるほど返ってくるお金も増えるため、まずは長期的に保険契約を続けられるかどうか、考慮しましょう。なお、一般的な学資保険は、満期となるときに一気に受け取るパターンと、何年かごとに分けて受け取るパターンとがありますが、前者の方が受け取る金額が高い、つまり返戻率が高くなる保険が多いようです。

また、学資保険に加入する目的として、大学進学まで見据えた資金を確保するのか、中学・高校と節目ごとにかかる費用のために加入するのかを考えておくことも必要です。その目的によって、「どういった内容の学資保険に加入するか」「いつ保険金を使うか」がわかるため、資金計画を立てやすくなります。

3-2.つみたてNISA

つみたてNISAは、投資で得られた利益が非課税となる「制度」のことを指します。初心者の方が投資で資産を増やすためには、「長期・分散・積立」という王道の方法があります。この方法を積極的に後押しするために作られたのが、つみたてNISAという制度です。

つみたてNISAの対象になっている金融商品は、手数料の安い投資信託というパッケージ商品です。つみたてNISAは最長で20年間非課税になり、少額からスタートできるためコツコツと手堅く投資をしたいという方におすすめの投資方法です(参照:金融庁

4.つみたてNISAを始めるのにおすすめの証券会社は?

つみたてNISAを始めるために必要なのが、証券会社の口座です。振込や給与の受け取りに銀行口座が必要であったり、仮想通貨のトレードには専用の口座が必要であったりするように、つみたてNISAには証券会社の口座が必要となります。

つみたてNISAを利用できる証券会社は多くありますが、中でもおすすめなのが「楽天証券」です。

  • ポイントはこちら。
  • 楽天証券は最低100円から積立可能
  • 楽天スーパーポイントが貯まる
  • 積立を楽天カードで行うことができる

楽天といえば、楽天のエコシステム(経済圏)が出来上がっていることで注目されています。買い物なら楽天市場、支払いには楽天ペイ、給与の受け取りには楽天銀行…といった具合に、楽天が展開するサービスが次々に登場しています。

その中のひとつが、楽天証券です。証券会社といえば投資未経験者にとって敷居がとても高く感じるものですが、実際にはとても簡単に口座開設ができるほか、利用時もお得に。楽天証券なら、口座開設や取引を行うことで「楽天スーパーポイント」を貯めることが可能です。

もちろん、貯まった楽天スーパーポイントは楽天会員アカウントに紐づけられているため、楽天市場でのお買い物に利用することができたり、支払いに利用したり、さらにつみたてNISAの積立を楽天カードのクレジット決済に設定すれば、積み立て分のポイントがさらに貯まってとてもお得になります。

また、投資初心者の方にも嬉しいのが、難しい投資のタイミングを図ることなく、100円という気軽な金額からコツコツ資産形成していくことが可能な点です。

子どもの成長は目まぐるしく、できるだけ早く教育費をまかなっていきたい40代の方にとって、すぐ気軽につみたてNISAを始められるのは大きなメリットです。

非課税となる期間は、投資を開始した年を含めて「20年後の年末まで」、そして「年間の累積購入代金40万円まで」となっており、これは月々約33,000円が目安となっています。最長20年間、じっくりと資産形成に臨むことができます。

子育てをしていると必ず必要になってくるからこそ、じっくり確実・堅実にコツコツと貯めておきたいのが教育費です。つみたてNISAなら長期的な目線でしっかりと資産を積み上げていくことができますので、投資の経験がないという方でも安心ですね。

また、楽天証券であればつみたてNISAをはじめやすく、楽天スーパーポイントが貯まりやすいという大きなメリットもあります。

他の証券会社にはない魅力とともに、40代からのつみたてNISAを始めてみてはいかがでしょうか。

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