【徹底解説】妊娠中の入院費用と保険:出産準備リストも紹介

妊娠中は女性の体に大きな変化をもたらします。時には、つわりがひどくなったり貧血や不眠症になるなど、ケアが必要になるケースも考えられます。妊娠中の体調不良などで早期入院することを「管理入院」といいます。

今回は、この管理入院についての基礎知識から、費用や保険適用について詳しくお伝えしていきます。管理入院は誰にでも起こり得ることなので、万が一に備えて事前にしっかりと準備をしておきましょう。

1.管理入院とは?妊娠中の急な入院に注意

管理入院とは、出産予定日よりも早い段階で入院することです。妊娠によって病気や体に異常が発生した場合に管理入院するケースが多く、早めに医師の診断を受けて経過を見守ります。

妊娠中は、つわりや貧血、不眠などの体の変化が起こりやすく、それに伴って体調にも異常をきたしやすいといえます。そのため、管理入院は誰にでも起こり得ることなので、トラブル時に素早い対応ができるよう、事前準備が欠かせません。

管理入院前に準備しておくものは後ほど紹介していきます。その前に、管理入院になりやすいケースについて、4つのポイントを押さえておきましょう。

1-1.管理入院になりやすい4つのケース

管理入院になりやすいケースは、次の4つに分類されます。

  1. 切迫早産:子宮の収縮などで早産の可能性が高い状態
  2. 妊娠高血圧症候群:母児への影響が大きいため、医師に管理入院と判断されやすい
  3. IUGR・FGR:胎児の発育が遅れており、管理入院で原因究明や治療が必要
  4. 多胎妊娠:双子・三つ子などの妊娠は医師に管理入院と判断されやすい

上記のように、管理入院にいたるケースは、母親の体の不調や赤ちゃんの発育不全などがかかわっています。また、健康面以外でも、双子や三つ子がお腹のなかにいる場合は、妊娠30週目を過ぎたころに、医師から管理入院をすすめられることがあります。

2.管理入院に必要なもの・準備しておくべきものリスト

管理入院が必要な場合、以下で紹介するようなものを準備しておくと便利です。入院時に必ず必要となるものもあるので、いつそのタイミングが来ても良いように、あらかじめ準備しておきましょう。

2-1.管理入院時に必ずいるもの

  • 健康保険証
  • 母子手帳
  • 母子健康管理指導連絡カード(会社勤めの場合)
  • 入院先の診察券
  • 筆記用具
  • 印鑑
  • 着替え一式
  • 生活用品一式(タオル、歯ブラシなど)

母子手帳は、妊娠した後、地方自治体から無料で受け取ることができます。また、会社勤めの方の場合、入院時に母子健康管理指導連絡カードが必要です。

筆記用具や印鑑は、入院同意書にサインするときに使います。着替えや生活用品も必要となるので、少し大きめのバッグに準備しておくようにしてください。

2-2.管理入院時にあると便利なもの

  • 限度額適応認定証
  • スキンケア用品
  • ウェットティッシュ
  • Wi-Fiルーター
  • スリッパ
  • 延長コード
  • レジ袋

限度額適応認定証とは、病院の窓口で提示することで月々の入院費が自己負担限度額までとなる証書のことです。加入している健康保険や国民健康保険に認定証の交付申請をしておくことで受け取ることができます。

認定証の提示は必須ではありませんが、管理入院する内容によって高額な医療費になる可能性もあるため、あらかじめ取得しておくことをおすすめします。

病院によっては、インターネット環境が整っていなかったり、コンセントまでの距離が遠いなどの問題も発生します。そのため、Wi-Fiルーターや延長コードなども準備しておきましょう。

3.管理入院に必要な費用はいくら?

管理入院にかかわらず、病院に入院する場合は次のような費用が発生します。

入院費用 = 保険診療費 + 室料差額 + 食事負担 + その他(診断書等)
(出典:日本赤十字社医療センター

上記で計算した金額に、入院日数をかけあわせたものが入院費用の総額です。切迫早産や重度のつわりがある場合は保険が適用され、自己負担は3割となります。一方で、定期的な妊娠検査や出産は保険適用外となり、医療費は10割負担です。

室料差額は「差額ベッド代」ともいわれ、個室を利用したときの集団部屋との差額を表します。個室や少人数部屋を希望する場合は、室料差額分の料金が発生するので注意してください。

3-1.切迫早産に必要な費用

管理入院といっても、その内容によって費用には大きな違いが生まれます。

健康保険が適用される切迫早産の場合、入院費用は約1~2万円(日額)が一般的です。仮に30日入院した場合は30~60万円、60日だと60~120万円にものぼります。後ほど詳しくお伝えする「高額療養費制度」が適用されることもあるので、窓口負担額を抑える方法もあることを覚えておきましょう。

また、入院費用以外にも、入院中の家族の生活費や病院までの交通費、すでに子どもがいる場合は保育園の一時預かり費用など、様々なお金がかかります。上記の入院費用よりも多めの金額を見積もっておくことをおすすめします。

4.妊娠中の急な入院でも保険は適用される?保険制度ごとに解説

妊娠中に急な入院があったとしても、保険は適用されるのでしょうか。ここでは、健康保険と医療保険に分けて、管理入院の保険適用をお伝えしていきます。

4-1.管理入院時の健康保険の適用範囲

管理入院の場合、切迫流産や重度のつわりがあると保険が適用されます(自己負担3割)。しかし、妊娠や出産は病気とは異なるため、定期的な妊娠検査や一般的な出産には保険が適用されません。つまり、医療費の自己負担が10割になるということです。

健康が適用されるかどうかは、入院時に「治療の必要があるかどうか」です。切迫早産やIUGR・FGRの場合は、健康保険が適用されやすいといえます。

4-2.管理入院時の医療保険の適用範囲

医療保険や生命保険に加入していると、入院時に「入院一時金」や「入院日額」が適用されることがあります。

管理入院時の場合、健康保険が適用されるときは、医療保険でも入院日額や入院給付金が支給されるケースが多くなっています。健康保険と同様、医療保険も、入院時に「治療の必要があるかどうか」がカギを握っているといってよいでしょう。

契約内容によっても支給内容が変わってくるため、加入している保険会社に相談してみることをおすすめします。

5.管理入院時に役立つ公的補助制度

管理入院では費用が高くなることも多いため、国や自治体が行っている公的補助制度を活用してみてください。ここでは、管理入院時に使える制度を2つ紹介していきます。

5-1.高額療養制度

高額療養制度とは、医療費の自己負担が高額になったときに、自己負担限度額を超えた分を払い戻す仕組みです。全国健康保険協会が提供しており、健康保険高額療養費支給申請書を提出することで認定される可能性があります。

高額療養制度を利用するときは、同時に「限度額適応認定証」の申請も行っておきましょう。病院の窓口で限度額適応認定証を提出しておくと、支払いをするときに自己負担限度額だけで済みます。

5-2.出産育児一時金

出産育児一時金とは、全国健康保険協会から出産に必要な資金が支給される制度です。妊娠4ヶ月以上の母親が出産した場合、赤ちゃん一人あたり42万円が支給されます。

出産育児一時金には「直接支払制度」があり、支給額をあらかじめ医療機関に支払ってもらうことができます。事前に申請をしておけば、窓口での支払額が0円になることもあります。

制度を利用するには、全国健康保険協会へ「健康保険出産育児一時金内払金支払依頼書・差額申請書」を提出してください。

6.【まとめ】管理入院の情報収集と準備は早めに行っておくこと

今回は、妊娠中に早期入院する「管理入院」について、その費用や保険などの情報をお伝えしてきました。管理入院になる可能性はどんな方にもありえるので、できるだけ早めに準備しおくことをおすすめします。

出産や育児については、全国健康保険協会が手厚い制度を用意しています。もし、入院や出産で高額な医療費に困ったときは、近くの全国健康保険協会に相談してみるとよいでしょう。

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