医療保険の通院保障って必要なの?いらないの?必要なのはこんな人

生命保険文化センターによると、 医療保険は88.5%の方が加入しているようです。多くの方が加入している医療保険ですが、皆さんは通院保障についてはご存じでしょうか?医療保険と聞くと、入院した時の保険金を受け取れるイメージが強いと思います。しかし最近の医療保険の中には、通院した時にも保険金が出るタイプの保険があります。最近の医療は、入院日数が短い傾向があります。平成14年の平均入院日数は 22.2 日でしたが、平成28年には 16.2日まで入院日数は短くなっています。 入院日数が短くなっている分、通院は長期間必要なケースもあるようです。 今回は、ニーズの高まっている医療保険の通院保障について説明します。

1.風邪の通院は保障?通院保障の範囲とは

この章では、通院保障の範囲について説明します。通院保障は、一般的に入院の原因となった病気·けがの治療を目的に通院した時に保険金が出ます。保険によっては入院する前の通院に関しても保険金が出るタイプもあります。ここでお気づきの方も多いと思いますが、あくまで入院した場合に通院保障は、保険金が出るのです

もちろん、入院していなくても保険金が出る保険もあります。しかし、一般的な医療保険の通院保障の場合、入院を伴わない通院の場合は、保険金は出ません。
風邪をひいて通院した場合ですが、風邪の場合も「入院した or していない」が重要になります。風邪が重症化して肺炎などになってしまい入院した場合は、風邪の場合でも通院保障がおります。医療保険の通院保障は、入院したかしていないかがポイントになることを覚えておきましょう。

2.入院前後の通院の実態

この章では、入院前後の通院の実態について説明します。厚生労働省の患者調査によると約84.9%の方が入院前に通院しているようです。 (平成26年)平成11年に入院前に通院した方は78.5%なので、入院前の通院は増加傾向にあるようです。入院して退院後、84.8%の方が引き続き通院しているようです(平成26年)。

この通り、入院前も入院後も通院する確率は非常に高いのが実態です。入院した場合、かなりの確率で通院すると思ったほうが良いでしょう。通院にかかる費用ですが、治療費だけではすまない可能性があります。遠方の病院の場合、タクシー代や電車代・バス代などの交通費がかかる可能性がありますし、子供が小さい場合、ベビーシッターを頼まなければいけないかもしれません。通院にかかるお金は治療費だけではない可能性があることはしっかり頭に入れておきましょう。

入退院が伴わない·通院のみでも支払われる保険
この章では、入院が伴わない通院のみで保険金が支払われる保険について説明します。入院が伴わない通院のみで保険金が支払われる保険の代表的な保険は傷害保険とがん保険になります。
・ 傷害保険
傷害保険は、保険会社によりますが、傷害保険の多くは、入院しなくても通院だけで保険金が下りる保険が多いです。 あらかじめ決まった保険金が下りるタイプの保険もありますし治療費の実費を保障する保険もあります。
・がん保険
がん保険も保険会社によりますが、がんの治療で通院する場合は、通院だけでも保険金がおります。例えば、がん保険の取扱高 NO1 のアフラックの「がん保険 Days」では「がん」「上皮内新生物」の治療を目的とする所定の治療のための通院は1日につき 10,000 円を日数無制限で保障されます。初めて診断確定された日、所定の治療を受けた日、または退院日の翌日から365日以内の通院を日数無制限で保障されます。
また、がんの場合、入院日数は、少なくなっている傾向ですが、通院日数は長くなっています。
参考https://www.aflac.co.jp/gan/days 1/
がんは入院して治す病気ではなく、通院して治す病気になっているのです。がん保険を選ぶ際は、通院保障が手厚い保険にするようにしましょう。

3.要確認!国の制度と会社の保障

この章では、国の制度と会社の保障について説明します。医療保険の通院保障を検討する際は、国の制度や会社の保障について確認することが重要です。

まずは、国の保障障について説明します。国の保障は主に3つあります。

3-1.高額療養費制度

国の保障の1つ目は高額療養費制度です。高額療養費制度とは、一か月にかかる治療費が一定の金額を超えた場合、超過部分を補償してくれる制度です。治療費の上限金額については所得水準によって変わってきます。また、いくつかの条件があり条件を満たすとさらに負担が少なくなる仕組みもあります。

高額療養費制度があるので、大きな病気やけがをして、多額の治療費がかかっても自己負担額は抑えられます。ただし高額療養費制度の対象になるのは、 あくまで医療費のみになります。日用品の購入費や交通費などは、 高額療養費制度の対象外です。また差額ベッド代も高額療養費制度の対象外になりますので注意が必要です。

3-2.業務上の事故による病気やけがの場合

業務上の事故によって病気やけがを負ってしまうことを労災といいます。労災で通院することになった場合も国が休業補償給付金というお金を支給してくれます。 労災による保障を受けるためには、労災保険に加入している必要があります。この労災保険ですが、労働者は全員、加入することが義務付けられています。ここでいう労働者とは正社員だけでなく、パートやアルバイトなど賃金を支給される方すべてになります。

3-3.業務外の事故による病気やけがの場合

業務上の事故によって病気やけがをしてしまった場合は、労災として保障されます。しかし、業務外の事故で病気やけがをしてしまい会社に行けなくなってしまった場合はどうなるのでしょうか?

業務外での事故の場合も補償はあります。以下4つの要件を満たした場合、病気やけがの通院で仕事が出来ない場合は健康保険組合から傷害手当金という給付金が支給されます。

<傷害手当金の受給条件>
・業務外の事故であること
・療養中であること
・仕事が出来ないこと
・休業期間が3日を超えること

さて、会社の保障は、勤めている会社によってまちまちです。福利厚生の一環として従業員が入院や通院した時に手厚い保障がある会社もあれば、全く保障のない会社もあります。自分が勤めている会社の保障についてしっかり確認することが大切です。

しかし、もし会社に手厚い保障があったからといっても、通院保障をつけなくてもいいというわけではありません。会社に在籍中は良いかもしれませんが、会社を辞めた後が問題です。会社を辞めた時に万が一のことがあって通院することになり、通院保障が欲しいと思ったとしても、加入することができない可能性があります。

4.通院保障を付けたほうがいいのはこんな人

通院保障は、ベビーシッターが必要な場合や交通費が高額になる場合などは検討しても良いかと思います。また貯蓄や給料で通院費用を賄えない方も通院保障を検討すべきでしょう。

がん保険に関しては、がんは、入院日数は短くなっていますが、通院による治療は長くなっている傾向にあります。がんは高額な治療費がかかりますし日本人の2人に1人がかかる病気です。がん保険の通院保障に関してはつけておくことをおすすめします。今回は、医療保険の通院保障について説明しました。現在の医療は入院ではなく通院が主流になっています。国や会社の制度をよく見極め自身にあった保険を選んでいただければ幸いです。

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